温泉宿でよくある「入湯税・温泉施設整備費」とは？宿泊前に知っておきたい追加料金の基本

旅行の計画を立てる際、宿泊料金だけでなく現地で発生する追加料金についても把握しておくと安心です。特に人気の温泉地では「入湯税」や「温泉施設整備費」が宿泊費とは別に請求されることがあります。これらの費用について正しく知っておくことで、現地での不安やトラブルを避けることができます。

入湯税とは？その法的根拠と使い道

入湯税は、地方税法第701条に基づいて温泉施設を利用する際に課される法定外目的税です。対象は1泊あたり150円が一般的で、これは全国多くの温泉地で共通です。

入湯税の使途は、観光振興、環境衛生施設の整備、消防・救急など地域の観光インフラの充実にあてられます。支払先は自治体であり、宿泊施設はその徴収を代行しています。

温泉施設整備費（または施設利用料）は、施設の維持・管理や温泉街全体の整備に充てる目的で設けられている料金で、これは法定税ではなく各宿や地域の判断により設定されています。

城崎温泉では、この整備費として1人あたり300円が課されることが多く、観光協会が共同で整備する外湯や施設の維持のために使われます。

多くの予約サイトや宿泊施設では、総額ではなく「宿泊費＋別途現地で徴収」といった形で記載されている場合があります。これは、税や追加費用が変動する可能性があるため、あえて明示せずに現地精算とするケースが多いのです。

とはいえ、最近では楽天トラベルやじゃらん、公式サイトなどでは「別途入湯税あり」や「温泉利用料別途」などと記載する宿が増えています。予約時に「料金内訳」や「注意事項」をチェックすることで事前に把握可能です。

かつては追加料金がなかった、あるいは宿泊費に込みだったという記憶のある方にとって、現地で初めて請求されると驚くのも当然です。しかし現在の温泉地では入湯税・施設整備費は「ほぼ常識」として定着しています。

たとえば、草津温泉、箱根湯本、下呂温泉などでも同様の徴収が行われており、名湯とされる地域ほど地域全体での維持・管理費が重視されている傾向にあります。

城崎温泉をはじめとする有名温泉地では、入湯税や施設整備費は特別なものではなく、地域のインフラやサービスを維持するために必要なものです。旅行者としては、その価値を理解した上で、気持ちよく支払う心構えを持つと、旅の満足度もより高まるはずです。