温浴施設での性被害を正しく理解する：なぜ「そんなことが起こるのか」を考える視点

温泉やサウナといった公共の施設で起こる性被害の報道に対し、「そんなことが本当に起こるのか？」「自衛すれば防げたのでは？」といった声が一部で見られます。しかし、こうした疑問は被害の現実を過小評価してしまう可能性があるため、正確な知識と冷静な視点で捉える必要があります。

公共の場でも性被害は起こりうる

多くの人が集まる場所であっても、被害は「見えないところ」で起きる可能性があります。温泉施設やサウナには暗がりや死角、個室スペースが存在することもあり、混雑時は周囲の目が届きにくくなります。

例えば深夜帯や人の少ない時間帯、男女のスペースが分かれていない休憩所などでは、加害行為が起こるリスクが高まることがあります。事件は「目立たない状況で」「短時間で」行われるため、周囲に気づかれにくいのが実情です。

性被害において「被害者にも落ち度がある」といった考え方は二次加害と呼ばれ、被害者の心身に深い傷を残す可能性があります。

たとえば、知らない人から飲み物を受け取らないのは一つの自衛策ですが、それでも薬物が使われたり、加害者が一見して無害なふりをするなど、あらゆる対策をすり抜けるケースは現実に存在します。

どれだけ注意していても被害を完全に防ぐことは難しく、加害者が悪質で巧妙である以上、責任は常に加害者にあるという視点が大切です。

過去には、以下のような事件が報道されています。

これらはいずれも「公共の場だから安全」という思い込みを逆手に取った犯行です。加害者は下見や計画をして犯行に及ぶケースもあり、偶発的ではなく意図的であることが多いのです。

多くの温浴施設では、防犯カメラの設置、女性専用エリアの拡充、スタッフの巡回強化など、再発防止に取り組んでいます。

しかし、すべての施設に徹底されているわけではなく、特に地方の個人経営施設では体制が不十分な場合もあります。利用者自身が施設選びの段階から防犯性に注意を向ける必要があります。

万が一被害に遭った場合は、以下の対応を取ることが重要です。

日本では「性暴力被害者支援センター（SARC）」など、24時間対応している専門機関が複数あります。精神的なケアや法的支援も受けられるので、一人で抱え込まず、支援を求めることが回復の第一歩になります。

温泉やサウナといった身近な場所でも、性被害は実際に起こり得る現実です。被害者の行動にばかり目を向けるのではなく、加害者の責任と施設の安全対策にこそ焦点を当てるべきです。

私たち一人ひとりが、偏見なく事実を受け止め、理解を深めることが、より安全な社会づくりにつながります。