旅行予約後、ホテル側の送迎バスが満車で利用できないと言われた場合、その影響で宿泊をキャンセルする際にキャンセル料が発生するのか気になる方は多いでしょう。特に交通手段が限られる地域でのトラブルは深刻です。本記事では、送迎不可などホテル側の事情によるキャンセルに関して、キャンセル料の取り扱いや法的観点からの対応方法を解説します。
送迎は「付帯サービス」であり、契約の主目的ではない?
多くのホテルでは送迎サービスは「付帯サービス」として提供されています。つまり宿泊契約の本質は“宿泊そのもの”にあり、送迎はあくまで補助的な位置付けであることが多いのです。
そのため、送迎サービスが満車・利用不可という理由だけでキャンセル料を免除できるかどうかは、契約時点での内容や宿の対応方針によって変わります。
契約内容と特約条項がカギになる
予約時のプラン内容に「送迎付き」が明記されていた場合や、「送迎付きでなければ利用できない条件」として申し込んでいた場合は、送迎不能は契約不履行とみなされる可能性があります。
特に旅行サイトやホテルの公式ページで「送迎付き」「送迎ありプラン」などと記載されている場合は、その記載が法的効力を持つこともあります。
ホテル側都合によるキャンセル扱いになるケース
送迎の利用が旅行において不可欠であり、かつ代替交通手段もない状況であれば、「宿泊が事実上不可能」と判断され、ホテル側の都合によるキャンセルと解釈できる場合もあります。
このような場合は、キャンセル料免除を申し出る合理的理由になります。
実際の対応方法と交渉のポイント
- 予約した際の画面やプラン内容を保存しておく
- ホテルに連絡し、送迎がないと行けない旨を明確に説明
- 代替交通手段がないことを伝え、キャンセル料免除を交渉
- 難しい場合は消費生活センターなど第三者機関に相談
実例:過去に起きた送迎トラブルとその解決例
関東の温泉旅館に予約を入れたAさんは、最寄り駅からの送迎バスが満車と言われ、自家用車も電車も使えずキャンセルに。旅館に交渉した結果「送迎付きで申し込んだことが確認できたため、キャンセル料は免除」となりました。
逆にBさんは「送迎は希望したが保証ではない」という内容のプランで予約しており、結果的にキャンセル料が発生。交通手段の確保ができるかどうかで対応が変わった事例です。
まとめ:トラブル時こそ冷静に、そして記録を
ホテル側の送迎が満車などの理由で利用できない場合でも、必ずしもキャンセル料が免除されるとは限りません。しかし、プランの内容や状況によっては十分に交渉余地があります。
予約時には送迎に関する記載を保存し、代替手段の有無も含めてしっかりと状況を説明することで、キャンセル料免除に繋がることもあります。困った際は消費生活センターなども活用しましょう。


コメント