古い文献や戸籍、家系調査、登記簿などで出てくる昭和20〜40年代の住所が、現代の地図ではヒットしないというケースは少なくありません。特に地番改正や住居表示制度の影響で番地体系が変更されている地域では、「昔の住所は今どこか」を突き止めるには少しコツが必要です。本記事ではその調べ方を具体的に解説します。
住居表示と地番制度の違いを理解しよう
昔の住所（旧地番）は登記上の地番に基づいており、「○○町1234番地」のような形で記録されていました。
現在の住所は多くの自治体で「住居表示」に変更されており、「○○町1丁目5-7」のように住居表示番号へ移行しています。これにより、地番から現住所が直接検索できないことがあります。
まず最初に確認すべき資料と手順
- 古地図・旧住宅地図（昭和期）を探す
- 登記簿・地番図で旧地番を確認
- 該当自治体の「住居表示実施区域図」を調べる
これらは市区町村の役所（主に市民課・都市計画課・管財課）で閲覧できることが多く、一部は図書館や国会図書館、今昔マップ（歴史地図）でも提供されています。
該当する役所で調べられること
住所に対応する「旧→新住所対応表」や「地番図」を閲覧できる可能性があります。多くの市区町村では、「旧町名地番一覧表」や「住居表示実施前後の対照表」などを保管しており、職員が協力してくれる場合もあります。
また、市役所ではGIS（地理情報システム）端末で地番図と現在地を重ねて確認できる自治体も増えており、番地レベルでかなり正確な位置まで絞り込める場合があります。
現在の所有者や住民情報を調べることはできる？
他人の個人情報に関わるため、今その場所に誰が住んでいるかを役所に問い合わせても教えてもらうことはできません。
ただし、法務局で登記簿謄本を取得することで、土地の所有者名義（個人や法人名）は確認できます。目的が正当であれば、地番が分かれば「地番指定による登記簿取得」が可能です。
具体的な調査のステップ（実例）
- 手元にある古い住所（例：旧○○市△△町1234番地）を整理
- 市役所で「住居表示前の地番図」か「住居表示対照表」を閲覧
- 現住所の番地に該当する範囲を確認
- 現地の航空写真やゼンリン住宅地図で照合
- 必要があれば法務局で登記簿を確認
特に都心部や戦後に急速に開発されたエリアでは、丁目や番地の再編が顕著なため、段階的に地図と照合しながら絞っていくことが重要です。
まとめ
昔の住所が現在のどこにあたるのかを正確に調べるには、「地番図」「住居表示対照表」「旧住宅地図」といった公的資料の活用がカギになります。役所や法務局、図書館で根気強く調べれば、番地レベルまで特定することも可能です。
ただし、現在の住人に関する個人情報は保護されており、無関係の個人であればその情報を取得することはできません。地名調査や家系図の裏付け、旧家探しなどに役立てる際は、公共機関を中心に丁寧に調べることが成功への近道です。
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