海外ホテル予約で注意すべき「City Tax（シティタックス）」とは？AgodaやBooking.comでトラブルを避けるための対策

海外旅行でのホテル予約時、予期せぬ追加料金に驚いた経験はありませんか？特にヨーロッパの都市でよく見られる「City Tax（都市税）」は、旅行者が現地で直接支払う義務のある税金です。この記事では、City Taxの仕組みや実際のトラブル事例、そして旅行前にチェックすべきポイントを解説します。

City Tax（都市税）とは何か？

City Taxとは、滞在する都市が旅行者から徴収する地方税の一種で、主に観光促進の財源として利用されます。宿泊費とは別に請求されるため、予約時には料金に含まれていないことがほとんどです。

例えば、アムステルダムではホテルの宿泊料金に対して約7％〜10％程度がCity Taxとして加算されます。また、固定額で1泊あたり3ユーロ程度徴収する都市もあります。

日本人旅行者がAgodaを通じてアムステルダムのホテルを予約。宿泊費8万円＋諸税1.7万円を支払ったにもかかわらず、現地チェックイン時に追加で約1万円のCity Tax（58.31ユーロ）を請求される事態に。

このようなトラブルは、予約サイトに明確な記載がない、もしくは記載が目立たない場合に多発します。旅行者側にとっては「すでに諸税込みの金額を払っている」と誤解しやすいのです。

予約サイト（例：Agoda、Booking.com、Expediaなど）では、税金の表示方法が国や地域によって異なる場合があります。「税・サービス料に含まれるもの」と「現地支払いが必要な税金」の区別が明確でないことが原因です。

また、ホテル側が税の徴収をサイトに正確に反映していないケースや、通貨換算のズレによる金額の違いも考えられます。事後の問い合わせでも、サイトとホテルの責任のなすりつけ合いになることも珍しくありません。

例えばAgodaの場合、「税およびサービス料」の下部に「この料金には都市税が含まれていない場合があります」といった注意書きが小さく書かれていることがあります。

追加請求に納得がいかない場合、領収書を必ず取得し、予約サイトに問い合わせることが重要です。その際は以下の情報を添えて連絡するとスムーズです。

ただし、City Taxが現地での義務として課されるものであるため、返金されないケースもあります。その場合は今後の利用時の教訓として活かすしかありません。

ヨーロッパを中心とする多くの都市では、City Taxが現地で別途請求されることが一般的です。予約時にサイト上で「現地支払いの税金」の確認を徹底することで、旅先での思わぬ出費を防ぐことができます。

もし現地で請求された場合も、冷静に対応し記録を残しておくことで、後日の問い合わせや交渉に備えましょう。海外旅行は情報が鍵。事前のリサーチと確認で、安心でスマートな旅を楽しんでください。