近年、災害リスクへの関心が高まる中で、自宅の標高をハザードマップなどで調べる人が増えています。特に海に近い地域では、津波や高潮のリスクを気にする方も多いでしょう。本記事では、標高33.8〜34.5mという数値がどの程度「高い」と言えるのか、そして実際の災害リスクをどう捉えるべきかをわかりやすく解説します。
標高33〜34mは全国的に見て高い？
日本の国土の多くは海抜50m未満に集中しています。特に海岸沿いや都市部では、標高が10m未満の低地に人口が集中しているケースも珍しくありません。
その中で、標高が33〜34mある地域は、海抜としては比較的「高い」といえる部類に入ります。たとえば東京都心部の標高は5〜20m程度、名古屋市の中心部も標高5m前後の場所が多く、33m以上の標高は「高台」や「内陸部」に近い環境といえるでしょう。
津波・高潮に対する安全性の目安
津波被害のリスクを考えるうえで、「標高」は非常に重要な指標となります。過去の大規模な津波災害でも、被害が集中したのは標高20m以下のエリアが多く、30m以上の地点まで津波が到達した例は極めて限られています。
たとえば、東日本大震災の最大クラスの津波でも、被災地の一部で20〜30mの高さまで到達した例はありますが、33m超の地点は安全圏に近いとされています。ただし、地形によっては例外もありうるため、地域のハザードマップの確認は欠かせません。
同じ標高でも地形や地盤でリスクは変わる
標高が高くても、地形が谷状になっていたり、崖下に位置していたりすると、土砂災害や地滑りのリスクが高まる場合もあります。また、標高が同じでも「盛土」の上か「自然地盤」かによって地震時の揺れやすさも変わります。
そのため、標高だけでなく、地形断面図や土地利用履歴（旧河川跡・埋立地など）を確認することで、より正確に災害リスクを判断できます。
ハザードマップの活用方法
「重ねるハザードマップ」などの防災ツールを使えば、標高だけでなく、津波、洪水、土砂災害、地震動など複数のリスクを一括で視覚的に把握することができます。
▶ 国土交通省の「重ねるハザードマップ」では、住所を入力するだけで複数のハザード情報を重ねて表示でき、自宅や職場のリスクを直感的に把握できます。スマホでも使いやすく、防災意識を高めるツールとして非常に有効です。
防災面で意識したいこと
標高が高いからといって「絶対に安全」とは限りません。たとえば。
- 避難経路が狭く、渋滞・通行困難の恐れがある
- 周辺が低地で、生活インフラ（水・電気・ガス）が被害を受けやすい
- 地盤の種類や建物の耐震性能が不明確
こうした要素を含めて、家庭の防災対策（非常食備蓄、ハザードマップの印刷、避難訓練など）をあらかじめ行っておくことが大切です。
まとめ：標高33m以上は比較的安全、ただし過信は禁物
標高33.8〜34.5mという数値は、日本の海岸沿い地域としては「比較的高い」と言える水準です。津波や高潮リスクの観点から見れば、明らかに低地より安全度は高いですが、あくまで地形・地盤・地域特性を総合的に見ることが大切です。
ハザードマップの情報に加えて、実際の地形や自治体の避難計画も確認し、安心できる住環境を自らの目で判断するよう心がけましょう。
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