なぜ日本の動物園はウシ科・シカ科の展示が減った？輸入規制と飼育事情を解説

かつては国内動物園で見かけたウシ科やシカ科の展示が減少し、「どうしてチリからプーズーは来たのに、他は来ないの？」という疑問を抱く方も多いと思います。この記事では、日本の動物園における偶蹄類の輸入・飼育にまつわる制度や現状、そして各種の傾向について分かりやすくまとめました。

①輸入規制が厳格化した背景

日本では、外来生物法や野生動物保護法、検疫制度などによって、ウシ科・シカ科などの偶蹄類の輸入が非常に制限されてきました。病害（口蹄疫・結核など）リスクや防疫体制整備が求められ、検疫負担が大きいのが現状です。

特に平成以降、輸入後の隔離施設が要件となり、コスト面や施設運営のハードルが非常に高くなりました。

プーズーはペアで2020年代にチリから導入されましたが、これは「国際協力・学術交流目的」であり、現地政府との調整がスムーズに進んだためです。

他のシカ類やウシ類は導入手続きや防疫要件が更に厳しく、コストを伴うため一部の特殊なケースを除けば輸入は困難な状況です。

シフゾウのように特定外来生物に指定されている種は、輸入・飼育には都道府県の許可が必要です。指定後は園同士の譲渡や新規飼育が規制され、淘汰が進んでしまうため、結果として数が減少しています。

カモシカ類やオグロヌーも同様の理由で、国内での飼育維持が難しくなりました。

サンバーやヘラジカなど大型の偶蹄類は、防疫要件に加えて飼育スペースや飼育管理の難易度が高いこともあって「展示効果が高くても導入が難しい」のが実情です。

インパラ／ガゼル類も環境適応や繁殖管理のノウハウが少なく、結果として導入ケースが限られています。

これらの動物は比較的輸入実績があり、防疫対策ノウハウも確立されています。また、国際希少種登録制度（CITES）や学術団体との連携が進んでおり、「若い個体を定期的に輸入→繁殖実績あり」といったモデルが構築されています。

さらに国内で安定繁殖が確認されているエランドやシロオリックスなどは、園内で個体維持や交換が可能なため、持続的な飼育が実現しています。

日本の動物園で偶蹄類の多様性が失われつつある背景には、輸入規制の強化、展開コストの増加、飼育ノウハウの不足が複合的に影響しています。

プーズーのような特例事例が語られる一方で、大型個体群を維持するには現実的に高いハードルが存在し、多くの偶蹄類展示が縮小しているのが現状です。