“パンダ貸与がなくても大丈夫”？日中パンダ外交を考える—黒柳徹子さん世代への想いも含めて

「中国がパンダを貸してくれなくても問題ない」という意見もよく聞かれますが、ではなぜ黒柳徹子さんをはじめ多くの日本人が“パンダ”に強く心を寄せるのでしょうか。本記事では、日中関係におけるパンダ貸与の歴史・文化的意義・そして貸与がなくなった場合の国内の影響・感情の面まで整理してご紹介します。

日中“パンダ外交”の歴史的背景

日本と中国の間でパンダが初めて贈呈されたのは、1972年、上野動物園に康康と蘭蘭が来園した時で、日中関係正常化の記念でもありました。 [参照]

その後は「贈与」から「貸与・レンタル」の形式が主流になり、現在では中国側が貸出・契約条件・返還をコントロールする体制に変化しています。 [参照]

一部では「パンダがいなくても動物園は成り立つ」「観光資源に依存しすぎるのは危険だ」という声があります。実際、和歌山県のアドベンチャーワールドでは貸与期間満了後、パンダ返還が決まり「ポスト・パンダ時代」に向けた取り組みを始めています。 [参照]

しかしながら、「なくてもいい」と切り捨てるには、国内の文化的・感情的な影響を無視できません。例えば「子ども時代にパンダを見て感動した」「黒柳徹子さんのようにパンダを愛してきた世代」にとって、パンダは単なる動物以上の存在です。

黒柳徹子さんはテレビ・文化・動物愛護に長年関わってきた人物で、「パンダ＝平和と友好の象徴」というイメージを世代的に共有してきました。パンダ貸与がなくなると、そうした象徴性が希薄化するという懸念があります。

例えば、1970〜80年代に上野動物園を訪れた当時の子どもたちは「初めてパンダを見た」という体験を通じて、動物園・日中関係・文化交流を身近に感じてきました。こうした感覚を抱き続けてきた世代からすると「貸してくれなくても別に…」という割り切り方は、心情的には納得しづらいものかもしれません。

では、貸与がなくても本当に問題ないのか―この視点を整理します。まず、動物園側がパンダ以外の魅力を強化し、観光・教育・研究の多角化を進めていけば、「依存」から脱却できます。和歌山県の例で見られるように、地域観光を再構築する動きも始まっています。 [参照]

また、動物福祉の観点からは、移動・展示ではなく“自然環境に近い形での保護・繁殖研究”を重視する潮流もあります。つまり「パンダそのものを持つこと」が目的ではなく、「パンダを通じて何を学ぶか」が問われつつあります。

パンダ貸与がなくなった場合の影響としては、①動物園の入園者数減少リスク、②関連グッズ・イベント収益の低下、③「象徴的な日中友好の象徴」が揺らぐという文化的ショック、などが挙げられます。実際、パンダ返還のニュースには「日本にパンダがいなくなる」という衝撃が含まれています。 [参照]

対応策としては、・動物園が“パンダありき”から“パンダをきっかけにした教育・研究”へと軸を移す、・国内の希少動物や日本固有種の魅力を強化する、・文化交流・友好の象徴を他の形で発信する、という動きが求められます。

中国からのパンダ貸与が停止されても「直ちに社会が崩れる」というわけではありませんが、日中関係・動物園運営・文化的な意味合いから見れば“問題なし”とも簡単には言い切れません。特に、黒柳徹子さんのように長年パンダとともに歩んできた世代にとっては、喪失感や疑問が残る可能性があります。

つまり、パンダを“なくても大丈夫な資源”と捉えるか、“象徴として守るべき価値”と捉えるかは、私たちそれぞれの視点や価値観によって大きく異なります。現状を冷静に受け止めつつ、動物保護・文化交流・日中友好という観点から、次のステップを考えていくことが大切でしょう。