なぜ大型観覧車には記念撮影スタッフが今もいるのか？その理由とビジネスの裏側

テーマパークや観覧車乗り場で見かける“記念撮影のカメラマン”。現代ではスマホや高性能カメラが一般化しているにもかかわらず、なぜこのようなサービスが今も続いているのでしょうか？この記事では、記念写真ビジネスの仕組みや存在意義、そして現代でも利用され続ける理由について解説します。

記念撮影サービスのビジネスモデルとは？

観覧車の入り口に立っている記念撮影スタッフは、テーマパークや観光施設と業務提携している外注業者であることが多いです。運営側は施設の「思い出価値」を向上させる目的で、こうしたサービスを導入しています。

撮影自体は無料で、後で気に入れば台紙付きで写真を購入できる仕組み。販売価格は1,000円〜1,800円ほどが相場ですが、原価は数百円とされており、ある程度の利益が見込まれています。

「スマホで十分」という声がある一方で、記念写真の価値は「その場で撮ってもらえる特別感」や「プロによる構図と印刷品質」にあります。また、家族連れや外国人観光客、高齢者層からは一定の支持があります。

とくにデートや子供の初めての観覧車体験など、人生の節目になるシーンでは「プロにお願いした一枚がほしい」という心理が働きます。

記念撮影スタッフがしつこく感じられる原因の多くは、「断りにくい雰囲気」や「購入を前提とした流れ」にあります。人によっては「無理に買わされそう」と感じてしまう場面も。

実際には断っても問題なくスルーできるサービスであり、義務でも強制でもありません。ただし、スタッフが繁忙期などで強引になるケースも稀にあるようです。

意外にも、記念写真ビジネスは安定収入を見込める業種です。例えば1日あたり100組中、20〜30組が購入すれば、1日の売上は2〜3万円に。施設の回転率が高いほど、売上も比例して伸びていきます。

また、施設側は委託料や販売利益の一部を得られるため、両者にとって“手堅いマネタイズ手段”でもあるのです。

最近では、撮影画像をクラウド上にアップロードし、QRコードで後日スマホから閲覧・購入できる仕組みも増えています。紙媒体の台紙から、デジタル購入へと進化しているのです。

また、「カメラマンによる押し売り感」が少ない、自撮りスタンド型の自動記念撮影サービスも登場し、より気軽で柔軟なスタイルに変化しています。

記念写真屋は“昭和の遺物”のようにも見えますが、今でも一定のニーズがあるため生き残っています。断り方を知っていれば不快に感じることも減り、記念を大切にしたい人にとっては価値あるサービスとなるでしょう。

あのカメラマンが気になる方は、丁寧に断ることを覚えつつ、その背景にあるビジネスやニーズを理解すれば、見方も少し変わるかもしれません。