日本には多くの島を持つ都道府県がありますが、島の数が多い県と、島から陸続きで県庁所在地へ移動できる県は必ずしも一致しません。今回は「その島から車で県所在都市(県庁所在地)へ行ける島の数」をA、「県内の島の総数」をBとして、A÷Bの割合が高い都道府県について考えていきます。
島の数が多い県と車で行ける島が多い県は違う
日本の島を考える場合、単純に島の数が多い地域が有利になるわけではありません。島の中には橋や海底トンネルなどで本土とつながっている島もあれば、船でしか移動できない離島もあります。
今回の条件では「島から車で県所在都市へ行けるか」が重要になります。そのため、島の数が多い長崎県や鹿児島県のような離島県は、Bの数字が大きくなる一方で、Aの割合は低くなる可能性があります。
一方で、県内の島の多くが橋でつながっている地域では、A÷Bの割合が高くなります。
A÷Bの割合を考えると香川県が有力になる理由
この条件で高い割合になる代表的な県として挙げられるのが香川県です。香川県は瀬戸内海に多くの島を持っていますが、その中でも本土や他の島と橋で結ばれている島があります。
特に小豆島など一部の大きな島は船による移動が必要ですが、瀬戸大橋によって本州側とつながる島や、周辺の架橋された島では自動車で移動できます。
ただし、県所在都市を「県庁所在地である高松市」と定義すると、橋で本土につながっているだけでは条件を満たさず、高松市まで陸路のみで到達できるかを確認する必要があります。
最も割合が高いと考えられる都道府県は沖縄県ではなく本州近接県
島を多く持つ沖縄県はイメージとして島の割合が高そうですが、多くの離島は船や飛行機での移動が必要です。そのため「車で県庁所在地へ行ける島」という条件では割合は高くなりません。
同じように長崎県や鹿児島県も、多数の有人島・無人島を持つ一方で、車で県庁所在地まで移動できる島は限られています。
反対に、瀬戸内海沿岸の県では、島同士や本土を結ぶ橋が多く整備されています。そのためBに対するAの割合では有利になります。
計算する場合に注意すべき島の定義
実際にA÷Bを求める場合、最も難しいのは「島」の数え方です。無人島を含めるのか、行政上の島として数えるのか、岩礁まで含めるのかによってBの数字は変化します。
また、「県所在都市へ行ける」という条件も解釈が分かれます。例えば橋で本土へ渡れる島でも、その後に別の県を通過しなければ県庁所在地へ行けない場合、その島をAに含めるかどうかは判断が必要です。
そのため厳密な順位を出すには、国土地理院などの島の資料、各自治体の島一覧、道路網を照合する必要があります。
瀬戸内海の県が高い割合になりやすい理由
瀬戸内海沿岸では、古くから島と本土の交流が盛んで、生活道路として橋が整備されてきました。しまなみ海道のように複数の島を自動車で移動できるルートも存在します。
例えば愛媛県では、しまなみ海道によって複数の島を車で通行できます。ただし、県庁所在地である松山市まで車だけで行けるかという条件では、島ごとに確認が必要になります。
このように、単純な島数ランキングではなく「県庁所在地まで車移動可能」という条件を加えることで、違った視点で都道府県を比較できます。
まとめ:A÷Bで見ると島の数より道路アクセスが重要
「車で県所在都市へ行ける島の割合」を比較すると、重要なのは島の数ではなく、橋などによる交通インフラの整備状況です。
離島が多い県はBが大きくなるため割合が下がりやすく、瀬戸内海沿岸のように架橋された島が多い県は高い割合になりやすい傾向があります。
厳密な日本一を決めるには島の定義や条件設定が必要ですが、この問題では「島の多さ」ではなく「陸路で県庁所在地へつながる割合」という視点がポイントになります。


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