アメリカで働きたいと考えたとき、「どの職業なら日本人でも就労ビザを取りやすいのか」は非常に重要な問題です。ITエンジニアやプログラマーがよく候補に挙がりますが、プログラミングができなければアメリカ就職が不可能というわけではありません。
ただし、アメリカの就労資格は単純な職業ランキングで決まるものではありません。「人手不足の仕事だからビザが出る」のではなく、仕事内容、学歴・経験、雇用主、企業との関係、本人の実績などが特定のビザカテゴリーの条件を満たす必要があります。
そのため、職業だけを選ぶより「どのビザを使って渡米するのか」から逆算することが重要です。プログラミング以外では、日系企業の海外駐在、貿易・営業、管理職、料理人などの専門職、教育、芸術・スポーツ分野など、経歴次第で現実的なルートがあります。
「ビザを取りやすい職業」よりビザの種類から考える
アメリカで一時的に合法就労する外国人は、予定している仕事の目的に対応した在留資格を満たす必要があります。米国務省も、一時就労には雇用目的に応じたビザカテゴリーの資格が必要だと案内しています。[米国務省・Employment Visas参照]
代表的なものには、専門職のH-1B、企業内転勤のL-1、条約貿易家・投資家のE-1・E-2、卓越した能力を持つ人向けのO-1、交流訪問者向けのJ-1などがあります。永住を目的とする雇用ベースの移民カテゴリーにはEB-3などもあります。
したがって、「飲食店なら簡単」「ホテルならビザが出る」という考え方ではなく、自分の学歴・職歴とスポンサーになる会社を組み合わせたとき、どのカテゴリーに該当できるかを考える必要があります。
現実的な候補の一つは日系企業に就職してアメリカ駐在を目指す方法
プログラミングが得意ではない人にとって有力なのが、日本でアメリカ拠点を持つ企業へ就職し、経験を積んでから米国駐在を目指す方法です。企業内転勤者にはL-1というカテゴリーがあります。
L-1では、米国外の関連企業で一定期間勤務した人が、米国の親会社・子会社・支店・関連会社などへ管理職・役員または専門知識を持つ人材として転勤する仕組みがあります。原則として申請前の一定期間内に海外関連企業で継続して勤務していることなど、細かな要件があります。
このルートなら職種はITだけではありません。海外営業、法人営業、経理・財務、物流、生産管理、品質管理、購買、マーケティング、店舗・事業運営などでも、役職や専門性、企業内での経験次第で可能性があります。「アメリカでいきなり就職先を探す」より「日本で米国拠点のある会社へ入り、駐在員候補になる」という長期戦略が向く人もいます。
貿易・海外営業は日本人の強みを生かしやすい
日本はアメリカとE-1・E-2の条約関係がある国です。米国務省のTreaty Countries一覧でも、日本はE-1・E-2の対象国として掲載されています。[米国務省・Treaty Countries参照]
E-1は条約貿易、E-2は条約投資に関連するカテゴリーで、条件を満たす日系企業の米国拠点などでは、日本人従業員がEビザで勤務するケースがあります。ただし日本企業で働けば誰でも取得できるわけではなく、企業と本人の双方が要件を満たす必要があります。
職種としては海外営業、輸出入、物流、事業開発、管理職などが候補になります。英語力に加え、日本の本社・取引先との調整ができることが価値になりやすいため、プログラミング以外でアメリカ勤務を考える人が検討しやすい分野です。
料理人・日本食の専門職は「経験」が武器になる
日本食レストランが多いアメリカでは、寿司職人や日本料理の料理人なども海外就職を考えやすい職種です。ただし「レストランが人手不足だから簡単に就労ビザを出してもらえる」という意味ではありません。
例えば一定の専門性や実績が非常に高い料理人であれば、経歴によっては能力・実績を基礎とするカテゴリーを検討するケースがあります。また雇用ベースの永住カテゴリーであるEB-3には、2年以上の訓練・経験を必要とするSkilled Workerなどの区分があります。通常は米国雇用主や労働認証などを伴う長い手続きになります。
つまり料理の道を選ぶなら、「料理人になればビザが簡単」ではなく、日本で数年間の実務経験を積み、専門性を証明できる経歴を作るという発想が重要です。寿司、日本料理、製菓など、技術として説明できる経験は単純な未経験接客より強い材料になります。
教師・教育関係にはJ-1という選択肢もある
教育分野に興味があるなら、J-1交流訪問者プログラムも確認する価値があります。米国務省はJ-1の対象にTeacherやTraineeなど複数のプログラムを設けています。[米国務省・Exchange Visitor Visa参照]
ただしJ-1は一般的な就職ビザではなく、米国務省が指定するスポンサーによる交流プログラムへの参加が前提です。参加カテゴリーごとに学歴、職歴、英語力などの要件があります。
教育経験がある人、日本語教育などに専門性がある人にとっては検討対象になりますが、「日本語ネイティブなら誰でもアメリカで日本語教師になれる」という制度ではありません。州や学校によって教員資格などの条件も別途確認が必要です。
芸術・スポーツ・クリエイティブ職ならO-1の可能性もある
学歴より実績を武器にするタイプの人にはO-1というカテゴリーがあります。O-1は科学、教育、ビジネス、スポーツ、芸術などの分野で卓越した能力・実績を持つ人を対象とするものです。
例えばプロスポーツ選手、著名なアーティスト、デザイナー、舞台関係者などで、受賞歴、報道、重要な仕事への参加など客観的な実績を積んでいる場合に検討されます。単にその職業に就いているだけでは足りず、高い水準の実績を証明する必要があります。
したがって初心者が「O-1を取るために芸術家になろう」と考える種類のビザではありません。しかし、すでに特定分野でキャリアを築いている人なら、プログラミング以外にもこうしたルートがあります。
H-1Bはプログラマー専用ではない
アメリカ就職でよく聞くH-1Bは、ITエンジニア専用のビザではありません。専門職として、その仕事と直接関連する特定分野の学士号以上などを通常必要とする職種が中心になります。
条件を満たす職務であれば、会計、金融、建築、工学、教育などIT以外の分野も候補になります。ただし、単に大学を卒業しているだけではなく、職務自体が専門職の要件を満たし、本人の学歴などもその職務に対応している必要があります。
さらにH-1Bには年間枠や登録・選考などの問題があるため、「この職業に就けば確実」という制度ではありません。プログラミングが苦手なら無理にITへ進む必要はなく、自分の専門分野を大学・職歴で作るほうが合理的です。
一般的な接客・販売だけでは就労ビザは難しくなりやすい
アメリカが好きだから現地のカフェ、コンビニ、アパレルショップ、レストランなどで普通に働きたい、と考える人もいます。しかし外国人の就労ビザという観点では、このような一般的な仕事は必ずしも簡単ではありません。
理由は、就労ビザの多くが専門性、企業内転勤、投資・貿易、卓越した能力など特定の要件を求めるからです。「英語が話せる」「日本人である」というだけでは、通常の販売員やホールスタッフのために雇用主が長いビザ手続きを行う理由を作りにくくなります。
短期的な季節労働などにはH-2Bという別の仕組みもありますが、雇用主側の手続きや年間枠などがあり、好きな店へ直接応募して簡単に取得できる制度ではありません。
永住を目指すならEB-3もあるが「簡単なビザ」ではない
長期的にアメリカへ住みたい人が知っておきたいのが、雇用ベースの永住資格です。USCISによるとEB-3にはProfessional、Skilled Worker、Other Workerという区分があります。
Skilled Workerは原則2年以上の訓練または経験を必要とする仕事、Professionalは学士号を必要とする専門職、Other Workerは2年未満の訓練・経験で行える一定の仕事が対象になります。多くの場合、米国雇用主が労働省の労働認証を取得し、その後I-140を申請するなど複数段階の手続きがあります。[USCIS・Permanent Workers参照]
「未経験でもできる仕事がOther Workerにあるなら簡単」と考えるのは禁物です。スポンサーを引き受ける雇用主を見つける必要があり、労働認証や移民ビザの待ち時間なども関係します。
プログラミング以外なら何を身につけると有利か
これから進学・就職先を決める段階なら、「アメリカで需要がありそう」という理由だけで職業を選ぶより、日本でもキャリアとして成立し、海外でも説明できる専門性を選ぶことが大切です。
候補としては、海外営業・貿易、会計・財務、製造業の生産管理・品質管理、物流、日本料理などの専門調理、教育、建築・工学系などがあります。どれも自動的にビザが取れる職業ではありませんが、学歴や実務経験を積み上げることで就労資格につなげられる可能性があります。
特に日本人の場合、日本企業で経験を積み、その会社のアメリカ法人へ移るルートは検討する価値があります。日本語、日本の商習慣、本社業務を理解していること自体が、米国拠点で必要な人材になることがあるからです。
英語力は職種を問わず重要
プログラミング能力がなくても問題ありませんが、アメリカで働くなら英語力は多くの職種で重要です。面接だけでなく、上司や同僚との連絡、契約書、顧客対応、安全教育など日常業務で英語を使用します。
ただし、最初からネイティブ並みである必要はありません。大学や日本での就職期間を利用し、専門分野の勉強と並行して英語を伸ばす方法があります。
「英語だけができる人」よりも「英語＋営業」「英語＋会計」「英語＋製造技術」「英語＋調理経験」のように、英語と専門技能をセットにするほうが海外就職では強みを説明しやすくなります。
まとめ｜プログラミングができなくてもアメリカ就職のルートはある
アメリカで日本人が働く方法はIT・プログラミングだけではありません。日系企業からの企業内転勤、Eビザを利用する企業での貿易・営業・管理業務、専門的な料理人、教育分野、芸術・スポーツ、学位を生かした専門職など複数のルートがあります。
ただし、「この職業なら日本人は簡単にビザを取れる」という万能な職種はありません。アメリカの就労資格は仕事内容だけでなく、本人の学歴・経験、スポンサー企業、企業との関係、ビザカテゴリーごとの要件によって決まります。
これからキャリアを作るなら、プログラミングを無理に選ぶより、自分が続けられる専門分野を身につけ、英語力を伸ばし、米国拠点を持つ企業への就職も視野に入れる方法が現実的です。最終的なビザの適格性は個別事情で変わるため、具体的な勤務先や職種が決まった段階で米国務省・USCISの最新要件を確認し、必要に応じて米国移民法を扱う専門家へ相談すると安心です。
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